高卒でもハワイインターンに参加できる？必要な職歴年数

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「ハワイのインターンシップに興味はあるけれど、自分は高卒だから無理だろう」。そう考えて検索をやめてしまう人は少なくありません。求人サイトや留学エージェントの多くが「大卒以上」を条件にしているため、学歴で足切りされる感覚が染みついているのは自然なことです。

結論から言うと、J1ビザの申請資格は学歴だけで判定されるわけではありません。同一業種で通算5年以上の職歴があれば、高卒であっても学歴不問で申請できます。しかも、その職歴には正社員経験だけでなくアルバイト歴も含めることができるとステップフォワードサポートのよくあるご質問に明記されています。

本記事は、ステップフォワードサポート公式サイトの「ハワイで働く方法」「よくあるご質問」をもとに、当サイトが2026年10月時点で調査した内容をまとめたものです。ドル換算はすべて1ドル157円で計算しています。

結論：高卒でも申請資格を満たせる。カギは「5年ルール」

J1ビザの申請資格は3パターンある

ステップフォワードサポートによると、J1ビザの申請資格は大きく3つのパターンに整理できます。

パターン	条件	学歴の要否
パターン1	専攻分野と関連する業種で、卒業後1年以上の職歴がある	大学・短大・専門学校の卒業が前提
パターン2	同一業種で通算5年以上の職歴がある	学歴不問
パターン3	専攻分野と関連する業種で、卒業後12ヶ月以内である	専門学校（2年制・学校法人）以上の卒業が前提

パターン1とパターン3は、いずれも学校での専攻と、卒業後の職歴の業種が一致していることが前提になります。高卒の場合、そもそも大学や専門学校の「専攻」自体が存在しないため、この2つのルートは使えません。高卒者が現実的に使えるのは、学歴を問わないパターン2の「5年ルール」です。

高卒者が使う「5年ルール」の中身

5年ルールのポイントは3つあります。

ここで重要なのは「同一業種」という条件です。5年間、飲食・小売・ホテルなど業種を一貫させて働いてきた経験が必要になります。1年ごとに異なる業種のアルバイトを転々としていた場合、通算年数としてはカウントされても、ハワイで働ける業種はその中でも実際に5年分積み上がっている業種に限られる点には注意が必要です。

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必要な職歴年数の具体例｜複数社合算のケース

「5年」と言われても、自分の経歴がそれに当てはまるのかは分かりにくいものです。代表的なケースで整理してみます。

プロフィール例	職歴の合算	5年ルールの見込み
高卒後、飲食チェーンA社でアルバイト3年、その後B社の飲食店で正社員2年	飲食業で通算5年	満たす可能性が高い
高卒後、アパレル販売のアルバイトを複数店舗で通算5年（掛け持ちを含む）	小売・アパレル業で通算5年	満たす可能性が高い
高卒後、飲食2年→事務アルバイト2年→飲食1年	飲食業としては通算3年（業種が一貫していない）	5年に届かず、追加の職歴が必要な可能性
高卒後、ホテルのフロント業務を学生時代からのアルバイト含め通算5年	ホテル業で通算5年	満たす可能性が高い

ポイントは、「合計で5年」であって「1つの会社で5年」ではないということです。学生時代のアルバイトから数えて通算年数を積み上げられるため、20代前半であっても条件を満たすケースは十分にあります。

学歴不問ルートと学歴ありルートの比較

ここまでの内容を、3つのパターンで比較すると次のようになります。

比較項目	パターン1（卒業後1年）	パターン2（5年ルール）	パターン3（卒業後12ヶ月以内）
学歴の要否	大学・短大・専門学校卒が前提	学歴不問	専門学校（2年制・学校法人）以上が前提
必要な職歴	専攻と関連業種で1年以上	同一業種で通算5年以上	職歴要件なし（卒業後12ヶ月以内）
職歴の合算	基本的に不可（専攻分野の職歴に限る）	複数社の合算が可能	該当なし
アルバイト歴の扱い	専攻分野と一致すれば考慮される場合あり	職歴として算入できる	該当なし
向いている人	大学・専門学校で学んだ分野と同じ業種で働きたい人	高卒で、同一業種の職歴（アルバイト含む）を積んできた人	新卒・卒業したばかりの人

高卒であることは、この比較表の中では「使えるルートが1つに絞られる」ということであって、「申請できない」ということではありません。むしろ、5年間同じ業種で働き続けてきた実績があるなら、その経験自体がビザ申請上の資産になります。

高卒だからこそ、早く条件を満たせる場合もある

意外と見落とされがちですが、高卒は大卒に比べて社会に出るタイミングが早い分、5年という職歴を早く積み上げられるという側面もあります。18歳で社会に出た人と、22歳で大学を卒業した人とでは、5年ルールに到達する年齢そのものが変わってきます。

ルート	社会に出る年齢の目安	5年ルールに到達する年齢の目安
高卒後、同一業種で働き続けた場合	18歳	23歳前後
大卒後、専攻と異なる業種で働き始めた場合	22歳	27歳前後（5年ルートを使う場合）

大学を出ていても、専攻と異なる業種に就職した場合はパターン1（卒業後1年以上の職歴）が使えず、結局5年ルールに頼ることになるケースがあります。その場合、学歴の有無にかかわらず、実際に働き始めた年齢によって申請できる時期が決まるという意味では、高卒であることが不利に直結するわけではありません。

「学歴がないから無理」と思い込んでいる人へ

当サイトが公式の公開情報を調べた範囲では、学歴を理由に一律で申請を諦める必要はありません。むしろ見落とされがちなのは、次のような誤解です。

一方で、正直に伝えておくべき注意点もあります。同一業種での通算5年という条件そのものは変わりません。異なる業種のアルバイトを転々としてきた場合や、社会人経験がまだ浅い場合は、5年ルールを満たすまでにもう少し時間がかかる可能性があります。自分の経歴が該当するかどうかは、自己判断ではなく、経歴を具体的に伝えたうえで確認するのが確実です。

よくある質問

Q1. 高校在学中のアルバイト歴もカウントされますか

公開情報だけでは在学中と卒業後の扱いの違いは明記されていません。ただし、「高校卒業後はアルバイト経験しかないが働けるか」という質問に「含められる」と回答されていることから、卒業後の期間が基準になると考えられます。在学中の経験が算入されるかどうかは、個別に確認したほうがよいポイントです。

Q2. 通信制高校やその他の高校でも扱いは同じですか

公式サイトが示しているのは「高校卒業」という区分であり、高校の種類による違いは公開情報上では確認できません。不明点がある場合は無料相談で確認することをおすすめします。

Q3. 5年に少し届かない場合はどうすればよいですか

5年ルールは「通算」で判定されるため、今の職歴を積み増していくことで条件を満たせる可能性があります。渡航を急がず、あと数ヶ月から1年程度、同じ業種での職歴を積んでから申請するという選択肢も現実的です。

Q4. 高卒で参加した場合、選べる業種に制限はありますか

業種の制限は学歴の有無ではなく、「どの業種で通算5年の職歴を積んできたか」によって決まります。飲食業で5年働いてきた人は飲食業、小売業で5年働いてきた人は小売業というように、職歴の延長線上の業種に限られる点は、学歴ルートで申請する人と同じです。

まとめ

「大卒じゃないから」という理由だけで検討をやめてしまうのは、もったいない判断かもしれません。実際に申請資格を満たせるかどうかは、学歴ではなくこれまでの職歴の中身で決まります。

自分の職歴が5年ルールに当てはまるかどうかは、無料相談で経歴を伝えて確認するのが最短です。相談は無料で、その場で申し込む必要もありません。

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参考にした情報

・ステップフォワードサポート公式サイト「ハワイで働く方法」

・同「よくあるご質問」

※本記事の情報は2026年10月時点のものです。ドル換算は1ドル157円で計算しています。制度・審査基準は変動しますので、最新情報は公式サイトおよび大使館の公表情報でご確認ください。