ハワイで働く日本人はどんな仕事をしている？職種と実態

ハワイで働く日本人はどんな仕事をしている？職種と実態

ハワイで働く日本人の職種と実態を、実際の求人例と給与水準から解説します。日本人が歓迎される理由、業種とプログラム期間の関係、観光客の動向が求人に与える影響まで整理しました。渡航後の働き方を具体的に想像できます。
ハワイで働く方法【入門】
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「ハワイで働く日本人」と聞いて、具体的にどんな仕事をイメージできるでしょうか。ホテルのフロント、日本食レストラン、ツアーガイドといった漠然としたイメージはあっても、実際の職種や給与水準まで具体的に把握している人は多くありません。


結論から言うと、J1ビザで働く日本人の職種は飲食・ウェディング・旅行ツアー・ホテル・リテールなどのホスピタリティ関連が中心です。これは日本人が特別に得意な分野だからというより、J1ビザの制度上、対象業種が限られていることと、ハワイという土地の産業構造がホスピタリティ中心であることの両方が関係しています。


この記事でわかること


  • なぜ日本人がハワイの求人で歓迎されるのか
  • 実際の求人例と職種の傾向
  • 業種によってプログラム期間（12ヶ月・18ヶ月）が変わる仕組み
  • 日本人が多く働いている業界の傾向



本記事は、ステップフォワードサポート公式サイトの求人情報および各種公開情報をもとに、当サイトが2026年10月時点で調査した内容をまとめたものです。ドル換算はすべて1ドル157円で計算しています。


1. なぜ日本人がハワイの求人で歓迎されるのか


「日本語が話せるから重宝される」というイメージを持っている人は多いですが、当サイトが調査した限り、それだけが理由ではありません。共通して挙げられているのは「時間を守る」「ルールを守る」「きちんと仕事をする」という、日本では当たり前とされる基本的な勤務姿勢です。


観光業やホスピタリティ産業では、こうした姿勢が接客品質やチーム内の信頼につながりやすく、結果として日本人インターンが評価される土壌になっていると考えられます。ただし、これは英語力や即戦力としてのスキルが不要という意味ではありません。基礎的な勤務姿勢が評価される一因になっている、という位置づけです。


日本語対応が求められる場面ももちろんありますが、それは付加価値の一つであり、採用の絶対条件ではないケースが多いという点は押さえておく価値があります。


2. 実際の求人例に見る職種と給与


公式の求人ページに掲載されている実例をもとに整理すると、次のような職種が中心になっています。


職種 業界 給与の目安 特徴
ハワイアンカフェ・キッチンスタッフ 飲食 時給16ドル～ 英語力不問のタグが付いた求人あり
ホールスタッフ 飲食 時給14ドル＋チップ 接客経験が活きる
レストランスタッフ 飲食 月給2,560ドル -
ウェディングスタッフ ウェディング 月給2,400ドル～2,560ドル～ 18ヶ月プログラム対象
ブライダルスペシャリスト ウェディング 時給16ドル 18ヶ月プログラム対象
アクティビティスタッフ 旅行・ツアー 月給2,500ドル（残業代込み） 12ヶ月プログラム対象


時給16ドルで月160時間勤務した場合、月収はおよそ2,560ドル（約402,000円）です。月給2,500ドルの場合は約392,500円になります。いずれもステップフォワードサポートが独自基準として設ける「月給2,240ドル（時給14ドル）以上」を上回る水準です。


ハワイ 日本人 仕事 職種例


3. 業種とプログラム期間の対応関係


J1ビザで働ける期間は12ヶ月または18ヶ月のいずれかで、期間は自分の希望ではなく、働く業種によって自動的に決まります。この対応関係は規定（22 CFR 62.22）とスポンサー団体の運用によるもので、エージェントの判断では変更できません。


プログラム期間 対象業種
12ヶ月 ホテル、レストラン、旅行会社、ツアー会社
18ヶ月 ウェディング、小売（リテール）、メディア、レンタカー、不動産、商社・貿易、IT・通信
対象外（禁止業種） 医療、美容、保育、介護


「18ヶ月のほうが長く働けてお得」という考え方は成り立ちません。期間は自分の職歴がどちらの業種区分に該当するかによって決まるため、選べるものではないという前提で職種を検討する必要があります。


4. 日本人が多く働いている業界の傾向


求人例からも分かるとおり、日本人がJ1ビザで働く業界はホスピタリティ・観光関連に集中する傾向があります。理由は次の3点です。


  • J1ビザの対象業種自体が、ホテル・レストラン・旅行・ツアー・ウェディングなどに偏っていること
  • ハワイの産業構造そのものが観光業中心であり、求人の絶対数が多いこと
  • 日本食レストランや日本語対応店舗が多く、日本人にとって心理的なハードルが低い職場が存在すること


特に3点目は見落とされがちですが重要なポイントです。ハワイは他の州と比べて日本人観光客・日系企業の存在感が大きく、まったくの異文化に飛び込むのではなく、ある程度慣れた環境からスタートできるという特徴があります。これは、ハワイ以外の州でJ1ビザインターンをする場合との大きな違いとされています。


5. 2025年以降の市場変化が職種選びに与える影響


職種を考えるうえで見逃せないのが、観光客の構成変化です。ハワイ州産業経済開発観光局（DBEDT）の統計では、2025年に日本から訪れた観光客は731,922人で、コロナ前（2019年、1,576,205人）の約46%にとどまっています。2026年1～8月も477,032人（前年同期比0.8%増）と、ほぼ横ばいです。一方で、アメリカ本土（西部・東部）からの観光客は2025年に約742万人と、2019年を約8%上回っており、本土客をターゲットにした業界では過去最高益を記録しているところもあります。


この状況から言えることは、「日本語が話せるから」という理由だけで日本人観光客向けの職場を選ぶと、想定していたシフトや収入が得られない可能性があるということです。逆に、アメリカ本土客の恩恵を受けやすい業種（大型ホテル、アクティビティ、レンタカーなど）は、需要が旺盛な状態が続いていると考えられます。職種を選ぶ際は、日本人向けか本土客向けかという視点も加えておくと判断材料が増えます。


6. よくある質問


Q1. 未経験の業種で働くことはできますか


基本的には難しいとされています。J1ビザは職歴（アルバイト歴を含む）の延長線上にある業種でしか働けないという制約があるためです。まったく未経験の業種に挑戦したい場合は、まず日本でその業種のアルバイト経験を積むといった準備が必要になるケースがあります。


Q2. 英語力が高くないと採用されませんか


職種によっては「英語力不問」のタグが付いた求人もあります。ただし、受け入れ先はハワイの現地企業のため、渡航後は自然と英語を使う環境に置かれます。英語力を完成させてから挑戦するというより、挑戦しながら伸ばしていくという流れが実際に近いとされています。


Q3. 日系企業以外で働くこともありますか


求人には日系企業に限らず、現地のホテルやアクティビティ会社なども含まれます。日本語対応が前提の職場もあれば、英語が主体の職場もあり、求人ごとに条件は異なります。


まとめ


  • 日本人がハワイの求人で評価される理由は、「時間を守る」「ルールを守る」といった基本的な勤務姿勢にある
  • 実際の職種は飲食・ウェディング・旅行ツアーなど、ホスピタリティ関連が中心
  • 給与の目安は時給14ドルから16ドル、月給2,400ドルから2,560ドル程度
  • プログラム期間は業種によって12ヶ月か18ヶ月が自動的に決まり、選ぶことはできない
  • 日本人観光客はコロナ前の半分以下（2025年で約46%）、米本土客は2019年を上回り過去最高益の業界もあるため、職種選びにはこの市場動向も考慮する価値がある


実際の職種イメージがつかめたら、次は自分の職歴がどの業種に該当するかを整理してみることをおすすめします。無料相談では、自分の経歴でどんな求人が紹介できそうかを個別に確認できます。相談は無料で、その場で申し込む必要もありません。


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※2026年10月時点で公式サイトなどに掲載されている内容です。料金・サービス内容は変更されることがあるため、最新の情報は公式サイトおよび相談時にご確認ください。取得率・実績は同社の自社公表値です。


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参考にした情報

・ステップフォワードサポート公式サイト「求人情報」

・同「ハワイで働く方法」

・同「渡航状況について」

・米国連邦規則 22 CFR 62.22（トレーニー及びインターン）

・ハワイ州産業経済開発観光局（DBEDT）「2025年12月・年間の観光統計」

・ハワイ州産業経済開発観光局（DBEDT）「2026年8月の観光統計」

・ハワイ州「State of Hawaii Data Book 2019」Table 7.04（2019年の市場別訪問者数）


※本記事の情報は2026年10月時点のものです。ドル換算は1ドル157円で計算しています。求人内容・給与水準は変動しますので、最新情報は公式サイトでご確認ください。