ハワイインターンの職種一覧｜12ヶ月と18ヶ月の違いと選び方

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ハワイの有給インターンシップで働ける業種は、実はあらかじめ決まっています。「ハワイでウェディングの仕事がしたい」「IT系のオフィスワークをしたい」と思っても、日本での職歴が伴っていなければ、そもそもビザの申請ができません。逆に言えば、自分の職歴を正しく整理するだけで、選べる業種と期間が具体的に絞り込めるということでもあります。

本記事では、当サイトが2026年10月時点で調査した公開情報をもとに、12ヶ月プログラムと18ヶ月プログラムそれぞれで選べる業種・職種、申請できない禁止業種、そして職種選びの土台になる「職歴の延長線上ルール」までを一覧で整理します。ドル換算はすべて1ドル157円で計算しています。

結論：期間は「業種」で決まり、業種は「職歴」で決まる

区分	期間	主な業種
グループA	12ヶ月	ホテル、レストラン、旅行会社、ツアー会社
グループB	18ヶ月	ウェディング、小売（リテール）、メディア、レンタカー、不動産、商社・貿易、IT・通信
禁止業種	申請不可	医療、美容、保育、介護

12ヶ月プログラムで選べる業種一覧

まず、比較的申請のハードルが低く、対象となる職歴の幅も広いのが12ヶ月グループです。

業種	主な職種	求められる職歴の例
ホテル	フロント、レストラン	ホテル・宿泊業での接客・フロント業務経験
レストラン	ホール、キッチン	飲食店でのホール・調理経験（アルバイト歴を含む）
旅行会社	カスタマーサービス、事務	旅行業界での顧客対応・事務経験、または観光学部などの専攻
ツアー会社	ツアーガイド、事務	ツアー運営・案内業務、観光関連の実務経験

ホテル（フロント・レストラン）

ホテルの客室フロントやレストラン部門での勤務です。宿泊業やホテル内飲食での実務経験があると申請対象になりやすい業種です。ワイキキには大型ホテルが集中しており、求人の絶対数も比較的多い傾向があります。フロント業務ではチェックイン・チェックアウト対応や電話応対、宿泊客からの問い合わせ対応が中心となり、ホテル内レストランでは配膳や会計、フロアの管理を担当します。シフト制で、早朝や夜間の勤務が発生する場合もある点は事前に確認しておきたいポイントです。詳しい仕事内容と給与相場は、ハワイのホテルで働く｜求められるスキルと給料水準で解説しています。

レストラン（ホール・キッチン）

飲食店でのホール接客やキッチン業務です。日本の飲食業でのアルバイト歴も職歴として認められるため、学生時代に飲食のバイト経験がある人にとっては挑戦しやすい業種の一つです。ホールでは注文取り・配膳・会計に加えてチップ文化への対応、キッチンでは仕込みから調理補助までを担当するケースが多く見られます。求人数が多く、時給ベースの求人が中心である点も特徴です。求人内容の詳細は、ハワイの飲食・レストランで働く｜求人内容と給料で紹介しています。

旅行会社（カスタマーサービス・事務）

旅行会社での顧客対応や事務業務です。大学で観光学を専攻し、卒業後に旅行会社で勤務した経験があるようなケースが典型例として挙げられています。日本人観光客・アメリカ人観光客のどちらを主な顧客とする企業かによって、業務内容や繁忙期の忙しさが変わる点も特徴です。業界特有の仕事内容は、ハワイの旅行会社・ツアー会社で働く｜職種と1日の流れを参照してください。

ツアー会社（ツアーガイド・事務）

現地でのツアー案内や、ツアー運営に関わる事務業務です。観光業界での実務経験があるとスムーズに申請対象となります。ツアーガイドは英語での案内スキルが求められる一方、事務職はオフィスワーク中心で英語力へのハードルがやや低い傾向があります。旅行会社と合わせて、ハワイの旅行会社・ツアー会社で働く｜職種と1日の流れで詳しく取り上げています。

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18ヶ月プログラムで選べる業種一覧

18ヶ月グループは、専門性がやや高く、期間も長い分、帰国後の職務経歴書でも強みになりやすい業種が中心です。

業種	主な職種	求められる職歴の例
ウェディング	コーディネーター、アテンド、事務	ブライダル業界での実務経験、または2年制専門学校のブライダルコース卒業歴
リテール	販売員、バックオフィス	小売・アパレル業界での接客・販売経験
メディア	営業、デザイナー、ライター	広告・メディア業界での実務経験
レンタカー	カスタマーサービス、事務	接客業や事務職での実務経験
不動産	事務	不動産業界または一般事務での実務経験
商社・貿易	営業、事務	商社・貿易関連での営業・事務経験
IT・通信	プログラマー、エンジニア	IT・通信業界でのプログラミング・エンジニア経験

ウェディング（コーディネーター・アテンド・事務）

ハワイウェディングの現場でコーディネーターやアテンド、事務を担当します。憧れる人が多い業種ですが、日本でのブライダル経験、または2年制専門学校のブライダルコース卒業歴がなければ申請できません。コーディネーターは新郎新婦への式の進行案内、アテンドは当日のサポート業務、事務は予約管理や書類作成が中心です。ハワイウェディングは日本人カップルの人気が根強く、日本語対応が求められる場面もありますが、現地スタッフとのやり取りは英語が基本になります。人気の理由と仕事内容は、ハワイのウェディング業界で働く｜人気の理由と仕事内容で解説しています。

リテール（販売員・バックオフィス）

小売店舗での接客・販売、または在庫管理などのバックオフィス業務です。アパレルや雑貨店での販売経験があれば対象になりやすい業種です。接客販売では英語での商品説明や会計対応が中心となり、バックオフィスでは検品・在庫管理・発注業務などを担当します。観光客向け店舗が多く、シフトは週末や祝日に忙しくなる傾向があります。詳細はハワイの小売・アパレルで働く｜接客業の実態にまとめています。

メディア（営業・デザイナー・ライター）

広告・メディア業界での営業、デザイン、ライティング業務です。オフィスワーク中心のため、日本での事務・営業・制作経験を活かしやすい業種です。現地企業向けの営業活動や、Webサイト・広告物のデザイン制作、記事執筆などを担当するケースがあり、パソコンスキルや制作物のポートフォリオがあると強みになります。ハワイのIT・Web・メディア系インターン｜18ヶ月枠の狙い目で詳しく紹介しています。

レンタカー・不動産（カスタマーサービス・事務）

レンタカー会社での顧客対応や、不動産会社での事務業務です。落ち着いた環境で英語力を伸ばしたい人に向いている業種として紹介されることが多く、接客業と比べてオフィスワークの比重が高いのが特徴です。レンタカーでは予約対応・車両案内・トラブル対応、不動産では物件情報の管理や契約関連の事務作業が中心になります。ハワイのレンタカー・不動産で働く｜落ち着いた環境で英語を使うにまとめています。

商社・貿易（営業・事務）

商社・貿易関連企業での営業や事務業務です。日本での営業経験や貿易実務の経験がある場合に対象となりやすい業種です。取引先とのメールや電話でのやり取り、書類作成、在庫や輸出入に関わる事務処理などを担当します。オフィス系の業種の中では求人数が少なめのため、条件に合う求人が見つかった場合は早めに動くことをおすすめします。

IT・通信（プログラマー・エンジニア）

IT・通信業界でのプログラマー、エンジニア職です。専門スキルが求められる分、給与水準や職務内容が明確な業種でもあります。日本での開発経験や使用言語・フレームワークが、そのままハワイでの職種選びの判断材料になります。他の業種に比べて専門性が高く、求人数自体は多くないため、職歴の棚卸しを早めに行っておくことが重要です。オフィス系の職種と合わせて、ハワイのIT・Web・メディア系インターン｜18ヶ月枠の狙い目で解説しています。

申請できない禁止業種

期間や職歴にかかわらず、次の業種はJ1ビザで申請できません。

禁止業種	具体例
医療業界	病院、クリニック、歯科など
美容業界	マッサージ、エステ、ネイル、美容院、ブライダルヘアメイクなど
介護業界	老人ホーム、ホームケアなど
保育系	保育園、託児施設など

禁止業種を希望していた場合は、J1ビザ以外のルート（F1ビザ＋OPTなど）を検討することになります。デメリット全体の整理は、ハワイインターンシップは「やめとけ」？デメリット9つを正直に解説でも取り上げています。禁止業種に近い職歴しかない場合でも、周辺業種（例えば美容業界の経験がリテールの接客経験として評価されるケースなど）であれば申請できることもあるため、自己判断で諦める前に、経歴を具体的に伝えて確認しておくことをおすすめします。

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職種選びは「自分の職歴」で決まる｜職歴の延長線上ルール

ここが、業種一覧を見るだけでは分からない、最も重要なポイントです。J1ビザは「本人の職歴の延長線上にある業種」でしか申請できません。全くの未経験分野への挑戦は、原則として認可されません。

パターン	条件
1. 卒業後の職歴	専攻・学校と同分野で、卒業後1年以上の職歴があること
2. 長期の職歴	学歴を問わず、同じ業種で合計5年以上の職歴があること（複数社の合算・アルバイト歴を含む）
3. 卒業直後	専攻・学校と同分野で、卒業後12ヶ月以内であること

この3パターンのいずれかに当てはまる業種が、そのまま「申請できる業種」になります。つまり、先に行きたい業種を決めるのではなく、先に自分の学歴・職歴を整理し、そこから申請できる業種を絞り込むという順番が正しい進め方です。この考え方は、J1ビザは「職歴の延長線上」でしか働けない｜希望職種が選べない理由とJ1ビザの申請資格3パターン｜自分が当てはまるか5分で判定でも詳しく解説しています。

職歴別・申請できる業種の具体例

公式サイトが挙げている例をもとに、どんな職歴がどの業種につながるかを具体的に見てみます。

職歴・学歴の例	申請できる業種の目安
大学で観光学部を専攻し、卒業後1年以上 旅行会社で勤務	旅行会社、ツアー会社
飲食での職歴が合計5年（アルバイト歴を含む・複数社の合算でOK）	レストラン
2年制専門学校のブライダルコースを卒業し、卒業後1年以内	ウェディング
ホテル・宿泊業での勤務経験が1年以上	ホテル
アパレル・雑貨店での販売経験（アルバイト歴を含む）	リテール

このように、「学歴」と「卒業後の職歴」が同じ分野でつながっているかどうかが判定の軸になります。大学の専攻と職歴の業種が異なる場合は、1番目のパターンでは申請資格を満たさないため、5年ルールなど他のパターンで検討することになります。

業種別の求人実例と給与水準

業種を選ぶ際は、給与水準も合わせて確認しておく必要があります。ダブルワークができない制度である以上、渡米前に「その業種・その給与で生活が成り立つか」を確認しておくことが重要です。当サイトが確認した求人実例は次のとおりです（2026年10月時点、1ドル157円換算）。

業種	職種	給与（現地）	円換算の目安
飲食（12ヶ月）	ハワイアンカフェ・キッチン	時給$16～（英語力不問）	時給約2,512円～
飲食（12ヶ月）	ホール	時給$14＋チップ	時給約2,198円＋チップ
飲食（12ヶ月）	レストラン	月給$2,560	約401,920円
ウェディング（18ヶ月）	ウェディングスタッフ	月給$2,400～$2,560	約376,800円～401,920円
ウェディング（18ヶ月）	ブライダルスペシャリスト	時給$16	時給約2,512円
旅行・ツアー（12ヶ月）	アクティビティ（残業代込み）	月給$2,500	約392,500円

なお、ステップフォワードサポートは求人紹介の独自基準として「月給$2,240（時給$14、約351,680円）以上」を設けており、これを下回る求人は紹介しない方針を公表しています。業種によって給与水準に差があるため、複数の業種を比較したうえで検討することをおすすめします。

12ヶ月と18ヶ月、どちらを選ぶべきか

期間は業種で自動的に決まるため「選ぶ」というよりは「自分の職歴に合う業種がどちらのグループにあるか」で結果的に決まるものですが、判断材料として次の視点も参考にしてください。

ただし、最終的にどちらの業種を選べるかは、本人の職歴によって決まります。希望と職歴が一致しない場合は、無料相談で申請可能な業種を確認するのが最も確実です。

比較項目	12ヶ月グループ	18ヶ月グループ
対象業種数	4業種	7業種
求人の絶対数	比較的多い（特に飲食・ホテル）	業種によっては少なめ（IT・商社貿易など）
専門性	接客・現場業務が中心	専門スキル・オフィスワークが中心の業種も含む
帰国後の見通し	比較的早く次のキャリアに動ける	期間が長い分、就労ビザ切り替えの検討時間を確保しやすい

職種選びでよくある失敗パターン

当サイトが調査した範囲では、職種選びの段階でつまずくパターンにはいくつかの共通点があります。渡米前にチェックしておくと、無駄な回り道を避けられます。

業種別の詳しい記事一覧

各業種の仕事内容・1日の流れ・給与相場をより詳しく知りたい場合は、以下の記事も参考にしてください。

よくある質問

Q1. 職歴が全くない場合、どの業種も申請できませんか

アルバイト歴も職歴として認められるため、正社員経験がなくても申請できる可能性はあります。まずは自分のアルバイト歴を含めた経歴を整理し、無料相談でどの業種が対象になるかを確認することをおすすめします。

Q2. 渡米後に希望する職種を変更することはできますか

J1ビザは業務内容が渡米前に確定した状態で発給されるため、現地で自由に職種を変更することは想定されていません。職種の希望は、渡米前の企業選定の段階で固めておく必要があります。

Q3. 12ヶ月プログラムから18ヶ月に途中で延長できますか

J1ビザは延長ができないと公式サイトに明記されています。期間を含めた業種選びは、渡米前に確定させておく必要があります。

Q4. 複数の業種に興味がある場合、どう絞り込めばよいですか

まずは自分の職歴・学歴でどの業種が申請対象になるかを確認し、その中から給与水準や仕事内容を比較して絞り込むのが現実的な順番です。職歴の要件を満たす業種が複数ある場合は、帰国後のキャリアにつながりやすい業種を優先する考え方もあります。

Q5. 求人はどのタイミングで確定しますか

一般的には、ビザ申請の手続きと並行して求人紹介が進み、企業との面接を経て内定を得た段階で就労先が確定します。プログラム費用の残金支払いも、この内定後のタイミングで発生する仕組みです。詳しい流れは無料相談や公式サイトで確認できます。

まとめ

自分の職歴でどの業種が申請できるかは、経歴の組み合わせによって結論が変わります。「未経験だから無理」と決めつける前に、アルバイト歴も含めて一度整理し、無料相談で確認してみることをおすすめします。

あわせて読みたい

・J1ビザは「職歴の延長線上」でしか働けない｜希望職種が選べない理由

・ハワイインターンシップは「やめとけ」？デメリット9つを正直に解説

・J1ビザ中はダブルワーク・転職ができない｜制約の全リスト

参考にした情報

・ステップフォワードサポート公式サイト「ハワイで働く方法」

・同「求人情報」

・同「よくあるご質問」

・米国連邦規則 22 CFR 62.22（トレーニー及びインターン）

・ハワイ州産業経済開発観光局（DBEDT）「2025年12月・年間の観光統計」

・ハワイ州産業経済開発観光局（DBEDT）「2026年8月の観光統計」

・ハワイ州「State of Hawaii Data Book 2019」Table 7.04（2019年の市場別訪問者数）

※本記事の情報は2026年10月時点のものです。ドル換算は1ドル157円で計算しています。制度・求人条件・給与水準は変動しますので、最新情報は各社の公式サイトでご確認ください。